こんな建売住宅は買うな！住宅の特徴と失敗時の対処法を徹底解説
建売住宅について考える、クオホームの本田です。
マイホーム購入は人生において大きな買い物であり、後悔しないようしっかり対策するべきです。
しかしマイホームを購入して後悔している方も意外といます。
そもそも建売住宅はおすすめしていないのですが…
建売住宅選びで失敗しないよう「どのような住宅を購入するべきでないか」注意点を確認しておく必要があります。
本記事では「こんな建売住宅は買うな」と言われる住宅や土地の特徴を詳しく解説します。建売住宅選びで失敗したときの対処法もあわせて解説しますので、最後まで読んで住宅選びの参考にしてください。
こんな建売住宅は買うな【建物編】
「こんな建売住宅は買うな」と言われる住宅の特徴を把握するために、次の3項目の特徴を把握しておきましょう。
- 建物に関するポイント
- 土地に関するポイント
- 建築会社に関するポイント
まずは建物に関する建売住宅の注意点・買ってはいけない住宅の特徴は、次のとおりです。
- 相場より価格が安すぎる
- 点検口が設けられていない
- 建物に関する書類が揃っていない
- 建物が傾いている
- 日当たりや風通しが悪い
- 間取り・生活導線が不自由
- 性能や設備のグレードが低い
建売住宅は施工会社や不動産会社が間取りや仕様を決めるため、買主の理想とは異なる建物である可能性が高いです。
それぞれの特徴を押さえて、建売住宅を選ぶ際の参考にしてください。
相場より価格が安すぎる
「こんな建売住宅は買うな」と言われる住宅の特徴は、相場より価格が安すぎる建物です。
同エリアの同規模の建物でありながら、周辺物件より価格が安すぎる建物は、何かしら「相場より価格が低い理由」があります。
例えば、設備のグレードが低かったり駐車スペースが使いにくかったり、間取りが不自由だったりと住みにくい建物である可能性が高いです。
そのため相場より価格が安すぎる建物を購入すると、生活する上で不自由に感じるケースがあるためおすすめできません。
点検口が設けられていない
点検口が設けられていない物件は、買わないほうがいい建物の特徴に当てはまります。
点検口は、点検やメンテナンスを行うために天井裏や床下へ設置する開口です。点検口が設けられていない物件は、点検やメンテナンスを行う際に天上や床の一部を壊さなければなりません。
さらに点検口が設けられていても、柱や梁で遮られて使いにくい場合は、点検やメンテナンスがしにくく使い勝手が悪いです。
点検口が設けられていない物件を購入すると、天井裏や床下が劣化していたり腐食していたりと、不備や破損に気付けません。
気がつけば天井裏や床下が劣化・腐食している可能性があり、高額な修繕リフォーム費用が発生するため、物件選びの前に点検口の有無を確認しておきましょう。
建物に関する書類が揃っていない
建物に関する書類が揃っていない物件もやめた方が良いですね。
特に次のような書類が揃っていない場合は、違法建築の可能性があるため要注意です。
- 建築確認済証
- 検査済証
- 地盤調査報告書
建築確認済証があっても検査済証がない場合は、何かしら不備を隠蔽している可能性があるため注意しなければなりません。
建物に関する書類が揃っているか確認してから、建売住宅の購入を検討しましょう。
建物が傾いている
建物が傾いている物件は、購入してから後悔する可能性が高いです。
建物が傾いている理由として、地盤沈下や欠陥工事が原因の可能性があり、生活する上で不自由を感じてしまいます。1mにつき3mm程度の傾斜であれば問題ありませんが、大きく傾いている物件の場合は生活で不便を感じることが多く、地震の揺れに耐えられない可能性があります。
これは外から観てわかるわけではないので、室内の床にゴルフボールなどを転がして一定方向に転がっていくようだと傾いてると判断できます。
建売の見学にゴルフボールを持って行く人はなかなかいないと思いますが。。
日当たりや風通しが悪い
日当たりや風通しが悪い物件は、洗濯物が乾きにくく換気効率が悪いため、室内に淀んだ空気が停滞してしまいます。カビが生える原因にもなりますね。
さらに日当たりが悪いと室内に採光が入りにくく、ホルモンバランスや生活リズムが乱れることもあるでしょう。
内覧は晴れた日に行われるケースが多いですが、周辺の建物や立地から日当たりや風通しの良さを確認することが大切です。
日が暮れてからの見学はやめましょう。
間取り・生活導線が不自由
建売住宅は、施工会社や不動産会社が間取りを決めているため、人によっては実際に暮らしてから不便を感じる可能性があります。
間取りや生活導線が不自由だと、日々の生活でストレスを感じることが多く、住宅選びを後悔してしまいます。
建売住宅を購入する際には、内見で実際の生活をイメージして、間取りや生活導線を確認しておきましょう。
性能や設備のグレードが低い
性能や設備のグレードが低い物件は、購入してから後悔する可能性が高いです。
住宅性能には断熱性や気密性・遮音性・耐震性などが挙げられますが、いずれも性能が低いと生活で不便を感じてしまいます。
また建売住宅は、住宅費用を抑えるために最低限のグレードで設備を導入しているケースが多く、思い通りの設備が揃っていない可能性が高いです。
断熱性や気密性が低い物件は、夏になると暑く冬には寒く感じやすいため、生活する上でストレスを感じます。
また遮音性が低い物件は周囲との騒音トラブルに巻き込まれてしまうこともありますし、耐震性が低い物件は地震が発生した際の災害リスクが高いため、住宅性能の低い建売住宅はおすすめできません。
こんな建売住宅は買うな【土地編】
建物に問題がなくても、土地に欠陥がある建売住宅を購入した場合、生活する上で不便を感じてしまいます。
土地に関する買ってはいけない建売住宅の特徴は、次のとおりです。
- 地盤が弱い
- 土地の境界が不明瞭
- 災害リスクが高いエリアにある
- 周辺環境が悪い
それぞれの特徴を確認して、建売住宅を購入する際の土地選びに活用しましょう。
地盤が弱い
地盤が弱い土地の建売住宅は、購入してから後悔するリスクが高いです。地盤が弱い土地に建っている住宅は、災害時に次のような被害が発生するリスクがあります。
- 建物自体の重みで住宅が傾く
- 地震で土地が液状化する現象
- 大雨で土砂災害が発生する
災害が発生した際に地盤が弱い土地では、地盤沈下や建物の半壊・倒壊するリスクがあるため危険です。
どれだけ建物の耐震性が高くても、地盤が弱いと地震が発生した際に甚大な被害をこうむる可能性があります。
地震大国である日本で住宅を購入するなら、地盤の強い物件を選ぶべきです。
土地の境界が不明瞭
土地の境界が不明瞭な物件は、隣人トラブルへ発展するリスクがあります。近隣住民と良好な関係を築いても、相続や売却などによって所有者が変わった際には、隣人トラブルが起きる可能性があります。
トラブルを避けるためにも、建売住宅を購入する際には土地の境界が明確化している物件を選ぶことをおすすめします。
災害リスクが高いエリアにある
災害リスクについて、事前に調べておくことはとても重要です。
地震や台風、大雨・津波・大雪など災害が発生した際に、水害や土砂崩れ・地盤沈下など被害が発生した場合は、修繕リフォームや建て直しを行わなければなりません。最悪、命に関わります。
高額な費用をかけて購入した建売住宅が、災害によって修繕・建て直しをしなければならない場合は、さらに高額なコストが発生します。
せっかく購入した建売住宅が災害に合わないためにも、住宅購入前にハザードマップを確認しておきましょう。
国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトを活用すれば、全国の災害リスクを確認できるので、住宅購入前にチェックしておくと良いでしょう。
周辺環境が悪い
周辺環境が悪い物件は、日常生活に支障をきたす可能性があります。日々の生活を快適に過ごすために、下記の周辺環境に関するポイントを確認しておきましょう。
- 繁華街や風俗街など治安が悪いエリアか
- 駅までのアクセスは良好か
- 病院や役所などの公共機関は近いか
- 大通りなど騒音のもととなる場所はないか
- スーパーや商業施設など買い物ができる環境が整っているか
地図での確認はもちろん、最寄駅から実際に歩いてみると良いです。駅から家まで。家から近所のスーパーまでといった具合に、実際に住んだときをイメージして歩いたり自転車で移動してみるというのも大切です。
意外なところに不便を感じることもあるかもしれませんよ。
こんな建売住宅は買うな【建築会社編】
「こんな建売住宅は買うな」と言われる要因には、建物や土地の他に建築会社にも要因があります。
買ってはいけない建築会社の特徴は、次のとおりです。
- オプション工事が多い
- 施工期間が短い
- アフターサービスが悪い
- 品質管理が行き届いていない
上記の建築会社を選んだ場合は、住宅購入後に後悔するリスクがあります。それぞれの特徴を確認して、建築会社を選ぶ際の参考にしてください。
オプション工事が多い
オプション工事が多い建築会社を選んだ場合は、後悔する可能性が高いです。
一般的には標準仕様に含まれる内容も、オプションとして扱っている建築会社があります。オプション項目が多いと、見積額から追加で費用が加算されていき、最終的に支払うコストが高くなりやすいです。
さらに追加工事に対応していない場合には、設備や住宅性能のグレードが低い状態で、暮らさなければならず、日々の生活で不便を感じてしまいます。
建築会社を選ぶ際には、オプション内容を確認して追加費用が発生しないか確認しておきましょう。
施工期間が短い
「人件費を削減したい」「早く販売したい」と、建築会社の都合によって施工期間が短くなると、重要な工程を省く可能性があります。
さらに急いで施工した場合は、施工ミスや不備が発生する可能性が高まり、住宅全体のクオリティが落ちてしまいます。
施工期間が短い建売住宅を購入した場合、手抜き工事の可能性が高まるため注意しましょう。
アフターサービスが悪い
アフターサービスが悪い建築会社は、住宅購入後に後悔するリスクがあります。
建売住宅には10年間の瑕疵担保責任が義務付けられており、建築会社によっては手厚いアフターサービスを提供しているケースがあります。
住宅は年月が経過するほど設備や基礎部分が劣化するため、修繕やメンテナンスが必要です。
アフターサービスが悪い建築会社の建売住宅を購入した場合は、住宅が劣化・故障した際に対応してもらえないため、自腹で修繕リフォームやメンテナンスを行わなければなりません。
品質管理が行き届いていない
品質管理が行き届いていない建築会社から建売住宅を購入した場合は、後悔するリスクがあるためおすすめできません。
品質管理が行き届いていないと、欠陥や施工不良が発生するため、住宅購入後にトラブルへ発展してしまいます。
粗悪な物件を選ばないためには、品質管理体制を確認しておく必要がありますが、完成した物件を見るだけでは建築会社の管理体制を確認できません。
建築会社の評判や施工物件を確認して、信頼できる会社の建売住宅を選びましょう。
建売住宅選びで失敗したときの対処法
万が一建売住宅選びで失敗した場合には、次の対処法を実行してください。
- 契約内容を確認する
- 建築会社に連絡する
- 専門家に相談する
- 再販を検討する
建売住宅選びで失敗したときに備えて、それぞれの対処法を確認しておきましょう。
契約内容を確認する
建売住宅選びに失敗したときの対処法として、まずは契約内容を確認しましょう。
契約書によって、不具合があったときに建築会社がどのように対処するか明記されているため、契約内容を確認しておく必要があります。
無料で対応してくれるケースや有料・期限が定められているケースがあるため、建売住宅選びで失敗したと思ったときには、速やかに契約内容を確認することが大切です。
建築会社に連絡する
建売住宅を購入して不具合を発見した場合は、建築会社に連絡しましょう。
法律で定められた保証の他に、建築会社による独自のアフターサービスが設けられているケースがあり、連絡すれば不具合や不備に対応してくれる可能性があります。
ただしアフターサービスに期限が設けられている可能性があるため、不具合や不備を発見した場合は速やかに建築会社へ連絡しましょう。
専門家に相談する
建築会社選びで失敗したときの対処法として、専門家に相談する方法も1つの手です。
建築会社に連絡しても誠実な対応をしてくれない、アフターサービスが提供されないなど、問題が解決しない場合は専門家に相談してください。
建売住宅選びで失敗したときの相談先として、次のような専門家や専門機関に相談しましょう。
- 不動産適正取引推進機構
- 国民生活センター
- 全国宅地建物取引業保証協会
- 弁護士
再販を検討する
建売住宅選びで失敗したときの対処法として、再販を検討する方法があります。
さまざまな対処方を実行しても問題が解決せず、住み続けたくない場合は、現在の建売住宅を売却して新たに住まいを入手しましょう。
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