家づくりの流れを徹底解説！家を建てる際何から始めるべきか？ポイントや注意点など

2023-03-20

2023-05-02

WRITER

gaichuuser

この記事を書いている人 - WRITER -

gaichuuser

家を建てる際には、家づくりの流れを把握しておくことが大切です。
どのような流れで家が建てられるのか知っておくことで、スムーズに新居を建てられるでしょう。

この記事では、家づくりの流れや期間について詳しく解説します。家づくりにおける注意点もあわせてお話しますので、家を建てたいと考えている方は最後まで読んでみてください。

また、下記の動画で「家づくりで絶対にやってはいけないことワースト3」を解説していますので、時間がある方は動画を視聴してみてください。

You Tube：クオホーム本田さんに聞いた。後悔する！家づくりで絶対にやってはいけないことワースト3

家づくりにおける16の流れ

新居を建てたい方は、どのような手順をふんで家づくりが行われるか流れを理解しておきましょう。
家づくりにおける流れは、次の16ステップです。
・理想の家を家族で話し合う
・情報収集をする
・予算や資金計画を決める
・住宅建設会社を探す
・住宅建設会社を決める
・住宅ローン事前審査
・土地を探す
・敷地調査、地盤調査をする
・土地を購入する
・見積もり、設計プラン策定
・工事請負契約締結
・住宅ローン本審査
・建物詳細設計の打ち合わせ
・確認申請を提出する
・着工
・引き渡し、決済

それぞれの流れを確認して、スムーズに新居を建ててみてください。

それぞれの見出しに（業者主動）となっているものについては、業者が中心に動いてくれるものです。

理想の家を家族で話し合う

まずは理想の家を家族で話し合いましょう。

自分にとって理想の家でも、家族は異なる雰囲気の家を求めているかもしれません。

どんな家に住みたいか
どんな場所に住みたいかまたは、住みたくない場所
どういう部屋や空間が欲しいか

など、理想の家を家族で話し合っておくと良いでしょう。すべてが思い通りにはならないかもしれませんが、この段階ではワガママになっていいと思います。

情報収集をする

どういった家に住みたいかリストができたら、情報収集を行います。
収集する情報は、依頼する施工業者の情報や土地・住宅購入費用・住むエリアの治安や立地などさまざまです。

SNSやネット検索を駆使して、家づくりに必要な情報を一通り収集しましょう。
実家の近くにするか離れたエリアで家を建てるか、職場へのアクセスや土地の価格など、調べるべき情報はたくさんあります。

子どもがいる家族の場合は、教育施設の有無や通学のしやすさ、医療機関の有無なども確認しておくと将来的に生活しやすいでしょう。

これから家族が増える可能性がある場合は保育園の待機児童についても考えると良さそうです。

具体的なイメージを膨らませるために、住宅展示会や内覧会に参加するのもおすすめです。

姫路の住宅展示場に行く前にチェックすべきことや、営業担当に対する”効果的な質問”

予算や資金計画を決める

ある程度理想がかたまり、情報収集をしたら、住宅購入にかかる予算を決めましょう。

予算から資金調達方法など資金計画を決めなければ、費用が不足する可能性があるため家を建てられません。

予算次第で、理想と現実の差が生まれてきます。

自己資金額をいくら用意できるか、住宅ローンをいくら借りて毎月どのくらい返済していけるか、具体的な資金計画を立てましょう。

理想の家を建てたいからといって、無理な返済計画を立ててしまえば住宅購入後の生活が破綻します。
毎月、無理なく返済できる返済計画を立てて、住宅購入に使える予算を決定してください。

住宅建設会社を探す

予算が決まれば、住宅建設を依頼する施工業者を探しましょう。

施工業者は工務店やハウスメーカーなど、さまざまな業者が存在します。住宅建設会社を探す際には、見積り依頼をして複数の業者を比較してみてください。

また、見積査定額だけでなく口コミや評判、過去の実績などから信頼できる業者を探すことが大切です。

理想の家を建てられる信頼できる業者を探すために、情報を収集しておきましょう。

情報収集の方法として、ネットで理想の家に近いモデルハウスや住宅展示場を開催している業者を探してみてください。

インターネットで「地域名」と「工務店」で調べると、希望エリアで工務店を営む業者が見つかります。
モデルハウスや住宅展示場に参加して、この業者に依頼したいと思える住宅建設会社を探しましょう。

大手ハウスメーカーランキングから考える　ハウスメーカーの決め手を知りたい。

住宅建設会社を決める

モデルハウスや住宅展示場を見学したり、不動産ポータルサイトから理想に近い家を探したりして、住宅建設会社を決めます。

理想の家を建てられる住宅建設会社を決めたら、問い合わせて住宅建設を依頼しましょう。

住宅建設会社は、全国展開しているハウスメーカーや地域密着型の工務店などさまざまな種類があります。

ハウスメーカーは大手のネームバリューと、効率化された施工管理や機材の仕入れ方法など、安心して依頼できる信頼感が魅力的です。
一方、工務店は細かい要望に応えてくれるため、より理想の住まいを実現できます。

他にも、設計事務所であれば他の家とは異なる独自のアイデアを活かして、理想の住まいを提案してくれるでしょう。

自分が望む理想の家を建てられる、住宅建設会社を見つけてください。

住宅ローン事前審査（業者主動）

家を建てる施工会社を決めた後は、住宅ローンの事前審査を申し込みましょう。

住宅ローンの事前審査を通過しなければ、土地を購入して家を建てられません。
なぜなら、土地を売る不動産会社や売主は、住宅ローンを通過できない買主に土地を売ることはないからです。

現金一括払いで土地を購入できる資金力がない限りは、住宅ローンを組んで家を建てます。
住宅ローン事前審査を通過していない買主には、与信の観点から土地を売ることはできません。

そのため、土地を探す前に住宅ローン事前審査を申し込んでおきましょう。

住宅ローン事前審査は3〜4日ほど、長くとも1週間ほどで結果が出ます。土地を購入して理想の家を建てるために、住宅ローン事前審査を申し込んでください。

この辺に関しては依頼したハウスメーカーが手配してくれたり、提携のローン会社や担当を紹介してくることが多いです。

土地を探す

住宅ローン事前審査を通過すれば、土地を探しましょう。

不動産会社に相談して、理想の家を建てられる立地の土地を探してください。
施工会社を決めてから土地を探すことで、希望の間取りに合った土地を選べます。

希望通りのエリアで理想の家を建てられる広さの土地を探して、「ここに住んで問題がないか」考えてみましょう。

土地を購入すれば、家の住所を変更できません。土地を購入する前に、周辺環境や立地条件を確認して家を建てるイメージを明確にしましょう。

普段徒歩が多い場合は駅から実際に歩いてみたり、家の周りを散策してみたりと、実際の生活と同じ行動をとってイメージしてみるのも大事です。

敷地調査、地盤調査をする（業者主動）

土地を購入する前に、希望通りの家を建てられる地盤であるかを敷地調査します。（業者が行います）

敷地調査とは、土地を測量して法規制や地盤の強度を測る調査です。購入希望の土地に理想通りの家を建てられるか、日照の影響や電気・ガス・水道などライフラインを引き込む方法を調査します。

そして、土地がどの程度の建物重量に耐えて、沈下に対する抵抗力（地耐力）を持っているかを調査する地盤調査も必要です。

地盤の強度が基準値をクリアできない場合、希望通りの家を建てられません。せっかく見つけた土地でも、地盤の強度が足りない場合は再度土地を探し直す必要があります。

もしくは、地盤改良工事を行って地盤の強度を向上させましょう。地盤改良工事は、状況や工法によって金額が変わりますが数十万円の費用がかかります。

地盤が弱すぎる場合は100万円以上の地盤改良工事費用がかかる可能性もあるため、予算に応じて土地を選びましょう。

また、古家がある状態で土地の購入を検討している場合は、解体後に地盤調査が行われます。

土地を購入する（業者主動）

土地を購入するために、不動産会社と不動産売買契約を締結します。

不動産売買契約とは、文字通り不動産売買を行うための契約のことです。不動産売買契約を締結する際には、不動産会社やハウスメーカーの宅地建物取引士から重要事項説明を受けます。

重要事項説明によって不動産取引が問題ないと判断した場合は、契約締結です。

なお、契約を締結する際には手付金や印紙税など諸費用が発生します。
手付金の金額は土地の費用によって異なりますが「土地価格の5〜10％」や「100万円」が相場です。

支払った手付金は、購入をキャンセルしても払い戻されませんので注意しましょう。

また、不動産売買契約を締結してから土地の受け渡しまでは、約1ヶ月ほどかかることを覚えておいてください。

見積もり、設計プラン策定

家を建てる土地を購入したら、いよいよ依頼先の施工会社と詳しい見積もり・設計プランを決めていきます。

最初にイメージした理想の家が予算内でどれだけ実現できるのか？がここでおおまかに決まります。

施工会社を選ぶ際に行った見積もりは、おおよその間取りや構造などで簡単に建設価格を算出しただけなので、あくまで目安程度の見積額です。

土地を決めれば、完成イメージを想定した詳しい間取りや仕様を決められます。

詳しい設計プランを策定し、具体的な見積もりを出してもらいましょう。
具体的な見積金額がわかれば、住宅ローン借入金額を決定できます。

資金計画と照らし合わせて、予算内で実現できる理想の家を設計してください。

工事請負契約締結（業者主動）

具体的な設計プランが決まれば、施工会社と工事請負契約を締結します。

工事請負契約は建設業法第19条に基づき、工事内容・請負金額・工事着手、完工時期など住宅建設に関わる内容が記載されています。

工事請負契約を締結する際には、次の書類が必要です。

工事請負契約書
設計書
仕様書
見積書
間取り図

施工会社によって必要書類は異なりますが、契約締結後のトラブルや認識の相違を防ぐため多くの書類を必要とします。

工事請負契約を締結する際には、各種書類をしっかり確認してトラブル回避に努めましょう。

住宅ローン本審査（業者主動）

工事請負契約が締結されれば、住宅ローン本審査を申請してください。

住宅ローン本審査は、与信面から「借主に希望通りの金額を貸して返済できるか？」を確認致します。
そのため、住宅ローン本審査では借入金額・借入期間・頭金・契約者の所得・健康状態や返済時の年齢などを鑑みて、審査を行っているのです。

借主に万が一の事態が起きた時のために、団体信用生命保険の加入を義務付けており、健康状態が良好でないと住宅ローンを借りられません。

住宅ローン本審査は一般的に1週間ほど、長くても2〜3週間ほどで結果が出ます。住宅ローンを借りれない場合は、自己負担で住宅購入費用を用意しなければなりません。

住宅ローン本審査を通過するために、借入金額や借入期間を調整してみましょう。

建物詳細設計の打ち合わせ

住宅ローン本審査を通過すれば、いよいよ着工となります。
しかし、着工前に今一度「この設計で家を建てて問題ないか」を確認し、再度設計を見直す建物詳細設計をしておきましょう。

施工会社と軽く「どのような家を建てたいのか」「希望やライフスタイルを取り入れた簡単な設計」を行うことを基本設計と呼びます。
対して、建物詳細設計は着工前に詳しく設計を見直し、設計図を完成形へと仕上げる作業です。

工事を実施するための設計なので実施計画とも呼ばれ、設計図の最終確認を行います。

建物詳細設計の打ち合わせで、希望やこだわりたい微調整があれば施工会社と相談してください。
建物詳細設計を決めれば、最終的な見積もりや設計が確定し着工の準備が始まります。

確認申請を提出する（業者主動）

建物詳細設計の打ち合わせが終われば、着工前に確認申請を提出します。

確認申請とは建築基準法など建築物が法令に則った設計であるかを確認する手続きであり、検査機関に提出します。
確認申請は、一般的にハウスメーカーや工務店など、住宅を設計した施工会社が行うものです。

検査機関は最長で35日以内に完了し、建築基準法改正により構造計画・モデル化・構造計算などの妥当性を第三者が確認する構造計算適合性判定が必要な場合は更に最長35日間かかります。
つまり、確認申請を提出してから最長で70日かかる可能性があるため、注意しましょう。

確認申請が無事完了して、建築物が法令に順守していることがわかれば検査機関から建築確認済証が交付されます。

また、確認申請後に間取りや設備を変更する場合、再度確認申請を提出しなければなりません。
確認申請を提出する前に、現在の設計で着工して問題ないか今一度確かめましょう。

着工（業者主動）

建物詳細設計の打ち合わせが完了し、確認申請によって建築確認済証が交付されれば、いよいよ着工です。

着工の前には必要に応じて、近隣住民へのあいさつや地鎮祭を検討してください。

近隣住民への挨拶は、工事期間中に騒音など工事による迷惑をかけるため、挨拶をして近隣トラブルへの配慮を行います。地鎮祭は着工前に土地の神様を祀り、安全を祈願する儀式です。

必須ではありませんが、希望あれば工務店に「地鎮祭やりたいです」と言えば、手配や紹介をしてくれると思います。

引き渡し、決済（業者主動）

完工すれば、新居を引き渡してもらいます。完工時には、竣工立ち合いを行って契約内容と相違がないか確認しましょう。

竣工立ち合いによって、思っている住宅と相違がある場合は補修を依頼できます。

引き渡しの際に頭金や手付金を除いた残高決済を行ってください。また、新居を所有する際には、登記登録をする必要があるため司法書士に依頼して登記手続きを行いいます。

登記登録の際に登録免許税と不動産取得税が発生するため、金額と必要書類を確認して事前に準備しておいてください。

登記手続きと決済が完了すれば、新居の鍵と保証書を受け取って新居を手に入れます。
後は、自分のタイミングで家具や家電を運んで、理想のマイホームでの生活を始めましょう。

家づくりにかかる期間は？

家づくりにかかる期間は約8ヶ月〜約15ヶ月ほどです。家づくりにかかる期間の詳細は次の通りで「どのステップでどの程度の期間が必要になるのか」確認しておきましょう。

予算、理想のイメージ決め…約1ヶ月
土地、施工会社選び…約1週間～3ヶ月
施工会社決定、プランと見積もり打ち合わせ…約1ヶ月〜2ヶ月
工事請負契約、詳細プラン打ち合わせ…約2ヶ月〜3ヶ月
着工〜引き渡し…約4ヶ月〜5ヶ月

もちろん、土地や施工会社選びで時間がかかったり設計が複雑で工事期間が長くなったりすれば、1年以上の期間がかかります。
反対にスムーズに手続きが進み、工事期間が短い場合は8ヶ月など家づくりにかかる期間は短いです。

新居に早く住みたい方は、家づくりにかかる期間を短くして最短で家を建てましょう。

最短で家を建てたい場合のポイント

最短で家を建てたい場合は、次のポイントを意識してみてください。

入居希望日から逆算してプランを考える
家づくりにおける流れを事前に把握しておく
土地探しの期間を決めておく
こだわりたいポイントの優先順位を決めておく

それぞれのポイントを把握して、家づくりの準備をしておきましょう。

入居希望日から逆算してプランを考える

家づくりの期間は先程説明した通り、予算や理想の住宅イメージを決めるところからはじまり、完工して実際に住めるようになるまで約8ヶ月〜15ヶ月もかかります。

そのため、「家を建ててから住みたい入居希望日」がある場合は、逆算してプランを考えなければなりません。

仕事の兼ね合いや子どもの学校進学時期など、新しい生活を始めるタイミングに合わせて家を建てることが大切です。

既存住所と新居の住所が離れている場合は、入居希望日を逆算しておかなければ、生活に支障を来たしてしまいます。

入居希望日から逆算して完工までのプランを考えて、最短で家を建てられるよう準備しておきましょう。

家づくりにおける流れを事前に把握しておく

事前に家づくりにおける流れを把握しておけば、スムーズに家を建てられます。
予算や理想の住宅イメージをかためて、おおそよの候補となる土地を選定しておきましょう。

土地や施工会社を選ぶ期間を短縮できれば、完工までの期間を短くできます。
注文住宅を依頼する側ができる時間短縮を考えて、スムーズに行動することが大切です。

土地探しの期間を決めておく

理想の土地を探そうとしても、なかなか見つからないことがあります。
妥協しすぎはよくありませんが「もっと良い条件の土地があるはず！」と貪欲になりすぎると、いつまで経っても土地が決まりません。

家を建てたい完成時期から逆算して、土地探しの期間を決めておくと家づくりの期間が延びずに済みます。

例えば、土地探しの期間を1ヶ月と決めた場合、1ヶ月経過後に最も上限がいい土地を購入してください。
土地を探していると「もっといい条件の土地があるかもしれない」と、貪欲に土地を探してしまいどんどん期間が長くなります。

土地探しの期間を決めておくことで、早く家を建てられるでしょう。

こだわりたいポイントの優先順位を決めておく

施工会社との打ち合わせで時間がかかれば、完工までの期間が延びます。
事前に「どのような家にしたいのか」こだわりたいポイントを決めておくことが大切です。

理想の家に仕上げるため、どのポイントを重視したいのか、妥協できるポイントはないか優先順位を決めておきましょう。

事前に予想していたより、理想の家を建てるには費用がかかるケースもあるため、妥協できるポイントを考えておくことが大切です。
こだわりたいポイントの優先順位を決めておくと、スムーズに打ち合わせができます。

家を建てたいと思った際の注意点

家を建てたいと思った際に、次のポイントに注意しておけば失敗が少ないです。

情報収集を徹底する
見積額だけで施工会社を選ばない
頭金に注意する
住宅ローン返済時期に注意する
返済負担率は25％以下に抑える
住宅購入にかかる諸費用を考えておく

上記のポイントに注意して、理想の家を建ててみてください。

情報収集を徹底する

家づくりにおける注意点として、情報収集を徹底してください。

情報がなければどのような家を建てたいか、イメージが湧きにくいです。
モデルハウス見学やネット検索・カタログで、自分が住みたい理想の家をイメージしておきましょう。

また、土地探しや施工会社探しにおいても情報収集は大切です。
とりあえず見つけた土地や施工会社で決定するのではなく、さまざまな可能性を考えて複数の選択肢を用意しておいてください。

特に施工会社を選ぶ際は、見積もりを複数社に依頼して信頼できる業者を探すと失敗が少ないです。

見積額だけで施工会社を選ばない

見積額だけで施工会社を選ぶと、後々後悔するかもしれません。

複数社に見積もり依頼をして、最安値で施工してくれる業者を選ぶと後悔する可能性があります。
なぜなら、見積明細は業者によって異なるため、後々追加オプションや費用が発生するかもしれないからです。

一見、最安値の業者でも他の施工会社から送られてきた見積に含まれている内容が省かれているかもしれません。

また、安い施工会社には理由があり、職人の数を減らしたり材料や設備を安価なものに変えている可能性があります。
初期費用を安く抑えられても、長く暮らしていく間にボロが出て修繕やメンテナンス費用がかかれば、かえって割高になってしまいトータルコストが高くなることも。

施工会社を選ぶ際には見積額だけで選ばずに、メンテナンス費用を含めた長期的な費用を考えておきましょう。

頭金額に注意する

住宅ローンを借りる際に、頭金の金額に注意してください。

頭金なしで住宅ローンを借りると、総返済額が高くなります。できるだけ頭金を支払って住宅ローンを借りた方が、利息を抑えられるためお得です。

借入金額が増えるとその分利息が増えてしまいます。
例えば、借入金額3,500万円・借入期間35年・年間金利1.2％の場合は、総返済額が4,289万円です。
しかし、借入金額3,000万円・借入期間35年・年間金利1.2％と、借入金額を500万円下げた場合の総返済額は3,676万円になります。

頭金を500万円増やした場合は、同条件の住宅ローンで総返済額が約600万円減りました。

同様に、借入期間を30年に減らし、借入金額3,500万円・年利1.2％の場合は、総返済額が4170万円です。
借入期間を5年間減らして住宅ローンを借りた場合、総返済額が約100万円減りました。

頭金を増やして借入金額・借入期間を下げておくと、総返済額を軽減できます。そのため、住宅ローンを借りる際には、できるだけ頭金を増やして契約するようにしましょう。

また、借入金額の20%程度を頭金で支払っておくと、住宅ローン審査が通りやすくなります。

しかし、頭金を増やしすぎて現金が無くなると、住宅購入後の突発的な支出に対応できません。
住宅ローンを借りる際には、生活が困窮しない程度に無理がない範囲で頭金を設定してください。

住宅ローン返済時期に注意する

家を建てる際には、住宅ローン返済時期に注意してください。
具体的には、定年後の老後に住宅ローン残高が残るような、借入計画は立てないよう注意しましょう。

借入当初は返済できる資金力があっても、老後の年金生活では同じように返済ができません。
住宅ローン返済時期を定年までに設定しておけなければ、老後の生活に支障を来してしまいます。

住宅ローンを組む場合は、返済時期を考えて無理のない返済計画を立ててください。

返済負担率は30%以下に抑える

住宅ローンを組む際は、返済負担率を30％以下に抑えたほうがいいでしょう。
一般的に返済負担率が25％以内を目安に、住宅ローンを組むことを推奨しています。

つまり月収30万円の場合は、月々の返済額が90,000円以下になる住宅ローンを組むと住宅購入後の生活が楽です。
返済負担率が30%を超えると、住宅ローン返済に追われて生活が困窮します。

返済負担率を抑えすぎると返済期間が長くなり、利息が増えてしまうため要注意です。
無理のない返済負担率を考えて、無理しない範囲で早く返済できる金額で住宅ローンを組みましょう。

住宅購入にかかる諸費用を考えておく

住宅購入には建築費用と土地購入費用のほかに、諸費用が発生します。
予算を決める際には、諸費用も考えて全体の費用を想定してください。

住宅購入にかかる諸費用は、次の通りです。

印紙税	工事請負契約書に課税される税金です。住宅ローンを借りる際には、金銭消費貸借契約書にも課税されます。
登録免許税	新居を登記登録する際に必要な税金。
不動産取得税	新しく家を所有した際に課税される税金。新居を所有する際には不動産取得税を支払わなければならない。
火災保険料、地震保険料	火災や震災による住宅被害を保証する保険料。
住宅ローン手数料	住宅ローンを組む際に、金融機関へ支払う手数料。
引越し費用	新居へ引越す費用。